2月15日、日本医師会が「かかりつけ医機能と在宅医療についての診療所調査」の結果の概要を公表した（関連記事）。3月には、103ページに上る報告書（日医総研ワーキングペーパー）がウェブサイトにアップされた。

　報告書の冒頭に、調査結果の要点が箇条書きでまとめられている。その中で、薬剤師向け月刊誌『日経ドラッグインフォメーション』の編集に携わっている筆者の目に留まったのは、「薬局とのコミュニケーションが取れている診療所は、かかりつけ患者の医薬品の管理ができている。診療所と薬局との連携が重要である」という文章だ。

　報告書によると、特に重要だと思うかかりつけ医の機能として、4割以上の診療所が「患者に処方されている全ての医薬品の管理」「患者が受診している全ての医療機関の把握」を選択した。一方で、患者に処方されている全ての医薬品を管理している診療所の割合は、全体（n＝1603）の19.7％であり、内科（n＝800）に限っても29.9％だった。患者が受診している全ての医療機関を把握している診療所の割合も同程度だ。

　回答した診療所のうち、院内処方を行っているのは38.1％、院外処方は61.9％。院外処方の診療所に関して、「薬局からの残薬の疑義照会や情報提供の頻度」と「かかりつけ患者の医薬品の管理状況」をクロス分析した結果、薬局からの情報提供の頻度が高いほど、かかりつけ患者の医薬品の管理が行えているという傾向が浮かび上がった（図1）。