「住民が戻っていないので対象がいない」「東北大学だけでは進まない」―。東北大が中心となって、東日本大震災被災住民の健康・診療情報およびゲノム情報などを15万人という規模で収集し、医薬品の開発などにつなげようとする「東北メディカル・メガバンク」計画検討会の第2回が4月16日に文部科学省で開催。計画の妥当性や実現性に対し、出席者から厳しい指摘が相次いだ。