特定非営利活動法人（NPO法人）の日本医療政策機構（代表理事：黒川清）は、2月19日、「日本の医療に関する2009年世論調査」の結果を発表した。金融危機に伴う景気悪化や雇用不安の影響からか、20代、30代の若年層やパート・アルバイトの非正規雇用者を中心に、「深刻な病気にかかったときに医療費を支払えないのではないか」といった不安感が広がっている実態が浮き彫りになった