地域に密着した医療現場にいると、コミュニティーでの支え合いが
　生命のありようを左右することをしばしば実感する。
　例えば、同僚の長（ちょう）純一医師は、
　「大都市よりも人間関係が濃密な山間部の方が認知症が進みにくい、
　そんな印象がある」と指摘している。

　自然環境も影響しているのかもしれないが、なべて農村のほうが
　高齢者でも畑仕事やら何やらで、体を動かして自らの「役割」を果たす機会が多い。
　多少認知症が進行しても「火事さえ出さなきゃいいよ」と
　周囲が見守るケースもあるだろう。

　日本福祉大学社会福祉学部教授の近藤克則氏の『「健康格差社会」を生き抜く』
　（朝日新書）は、社会疫学の視点から、コミュニティーの力を
　明らかにしようとした労作だ。
　「ソーシャル・キャピタル（社会関係資本）」の大切さが実証的に語られている。

　「ソーシャル・キャピタル」とは、直訳すると「社会資本」となるが、
　ダムや道路、橋といったインフラのことではなく、
　人間関係やグループ間の信頼、規範、ネットワークといったソフトな資本、
　つまり人と人とのつながりを指す
　（関連記事：2010.5.25「日本の健康長寿、秘訣は『ソーシャル・キャピタル』」にあり」）。

　著者はまず、要介護認定を受けていない約3万3000人の高齢者の
　「身体・心理・社会的な状況」を4年間追跡した調査によって、
　「健康格差社会」の実態を浮き彫りにする。
　この調査では、高所得の人ほど「よく眠る」、「明るく、うつが少ない」
　「要介護リスクや虐待が少ない」など、健康状態がよいことが分かった。

　また、介護保険を利用している高齢者約2万8000人を4年間追跡した調査によれば、
　高所得で保険料が高い人たちの死亡率11.2％に対し、最低所得層（生活保護受給世帯）
　では34.6％と、男性は3倍以上も死亡率が高いという。

　「先進国」の日本でも人間の生存権にかかわる「健康格差」が拡大している。
　だったら、必死に「勝ち組」に加わる努力をすればいいのか？
　近藤氏はこう述べている。