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自殺予防も念頭に被災者の診療を
西 大輔(国立病院機構災害医療センター精神科)

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 被災地では急性期が過ぎ、“みんなで頑張ろう”という震災当初の一体感が徐々に薄れてくることが予想される。経済的な損失の違いなど、被災者間にある“格差”が顕在化してくるのもこれからだ。中にはコミュニティーから外れる被災者も出てくるだろう。既に自殺企図者の報告も出ているが、被災地では今後、自殺問題が深刻化する恐れがある。

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